新教皇・レオ14世がソーシャルメディア（SNS）を通じて全世界14億人のカトリック信者とのコミュニケーションを始めた。 教皇庁は13日（現地時間）「レオ14世教皇がXとインスタグラムの公式教皇アカウントを通じて活発なSNS活動を続け ...

英国のある男性がチャットＧＰＴを活用してマクドナルドで１年間無料で食事をした話が伝えられた。 １１日（現地時間）、米国の科学専門誌「グラスアルマナック」などによると、英国のある男性はチャットＧＰＴでマクドナルドの顧客満足度調査を作成し、無料食事券を得た。 マクドナルドのレシートには顧客満足度調査につながる固有コードが記されているが、ほとんどの人は領収書を捨てるが、この「賢い」青年はチャンスをつかん ...

釜山のある公立高校の男子生徒が現場体験学習に行った中国上海モーターショーで不法撮影して摘発された。

「兄嫁に暴言を吐く人、皆さんが破り捨てなければいけないでしょう」。国民の力の金文洙（キム・ムンス）大統領選候補は１３日の釜山（プサン）での遊説で、共に民主党の李在明（イ・ジェミョン）大統領選候補の過去を蒸し返した。１４日の慶尚南道密陽（ミリャン）での遊説では「（李候補が大統領になれば）金正恩（キム・ジョンウン）独裁、習近平独裁、ヒトラー独裁になる」と述べた。 他の候補も似ている。李在明候補は金候補 ...

米国発の鉄鋼関税の余波で輸出に困難を経験している韓国の鉄鋼業界が来年から施行される欧州連合（ＥＵ）の炭素国境調整メカニズム（ＣＢＡＭ）への対応策を苦心している。業界は関税の余波で価格競争力が落ちた状況で炭素税負担まで加われれば輸出競争力がさらに弱まりかねないと懸念している。 鉄鋼業界によると、ＥＵは今年末までＣＢＡＭ転換期間を設け、来年１月から本格的に制度を施行する予定だ。ＣＢＡＭは鉄鋼、アルミニ ...

釜山（プサン）のある公立高校の男子生徒が現場体験学習に行った中国上海モーターショーで不法撮影をして摘発された。 #【写真】上海モーターショーで不法撮影して摘発された高校生 １３日、中国の洪城新聞など現地メディアによると、前日上海で開かれたモーターショーで現場体験学習に行った釜山のある男子高校生が、中国人女性を密かに撮影して捕まった。 ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に公開された動画 ...

レオ１４世教皇の実兄が自身を「ＭＡＧＡ」（「米国を再び偉大に」の意味でドナルド・トランプ大統領の選挙スローガン）勢力だと明らかにして政治的極右志向を表わした事実を認めた。 １３日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）など外信によると、レオ１４世教皇の３兄弟の長兄であるルイス・プレボストさん（７３）はレオ１４世教皇が即位した後、自身のソーシャルメディア（ＳＮＳ）掲示物が大きな話題を集めたこと ...

米国が人工知能（ＡＩ）半導体輸出規制政策を新たに立て直す。トランプ米大統領は同盟と敵国を区分したバイデン政権の政策を全面廃棄し、ＡＩチップを投資交渉のてことして活用に出た。世界を相手に中国製ＡＩチップ使用に強い警告を出す一方、バイデン政権がＡＩチップ輸出規制国として目を付けたサウジアラビアにはエヌビディアの最新チップを大量に販売するなどトランプ式の「取引術」が本格化する様相だ。 米商務省産業安全保 ...

韓国の子ども・青少年の基礎学力到達度は先進国を圧倒した反面、身体健康は下位圏、精神健康は最下位圏にとどまるという内容の報告書が発表された。 ユニセフ（国連児童基金・ＵＮＩＣＥＦ）の児童研究調査機関であるイノチェンティ研究所は１３日（現地時間）、先進国の児童・青少年の福祉実態を分析した「予測不可能な世界、子どもの健康」報告書でこのように明らかにした。 報告書は子どもの生活の質を分析するため、３つの分 ...

米国のドナルド・トランプ大統領が執権第２期に入って最初の海外歴訪日程で中東を訪問している中で、２つ目の訪問国であるカタールでも手厚い歓迎を受けた。 ホワイトハウスのプール記者団（代表取材団）や外信の報道によると、トランプ氏が１４日（現地時間）、サウジアラビアを離れてカタールに向かう時、大統領専用機の横をカタール空軍のＦ－１５戦闘機が護衛した。空港にはタミム・ビン・ハマド・アール＝サーニー首長が直接 ...

韓国統計庁は１４日、「４月の雇用動向」を発表し、先月の１５歳以上の就業者数が２８８８万７０００人で昨年４月より１９万４０００人増えたと明らかにした。 １月から４カ月連続で１０万人台の増加だ。１５歳以上の雇用率は前年同月比０．２ポイント上昇した６３．２％だった。関連統計を作成した１９８２年以降で４月基準としては最も高い。失業率も昨年４月より０．１ポイント下落した２．９％だった。 だが内容を見てみると ...

トランプ米大統領が米中貿易交渉の結果を説明する過程で「統一と平和」という表現を使用し、外交的波紋を呼んだ。 トランプ大統領は台湾に言及しなかったが、台湾統一を目標とする中国との会談でこの表現が登場した点をめぐり、台湾関連の議論があったのでという見方が出てきた。 米政府はトランプ大統領の発言について台湾とは関係がないと釈明したが、中国当局が「国際社会の統一支持」を要請し、波紋は続いている。 ロイター ...